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2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の開催決定に伴い、2020年(平成32年度)インターハイについては、当初予定していた北関東4県での全30競技の開催が困難な状況になり、一部競技を除き全国各地に分散して開催しなければならない事態が生じています。
オリンピック・パラリンピックの東京開催という国家的プロジェクトの一方で、現在、2020年(平成32年度)インターハイの開催そのものが危ぶまれるという大変厳しい状況にあります。
とりわけ、分散開催での開催経費が大きな課題となっています。
例年の大会とは違い、開催地の経費負担を極力抑えるために、全国高体連として開催経費を確保することが必要になりました。
インターハイを目指し、日々真摯に取り組んでいる高校生アスリートの出場の機会が奪われてしまうことだけはなんとしても避けたいと考え、すでに半世紀が経過し我が国のスポーツシーンの中で大きな役割を果たしてきたインターハイを2020年(平成32年度)に中止せず支障なく開催するため、「2020インターハイ特別基金」を設け、募金の呼びかけを行っております。